補強後の耐震診断に一般診断法を使用してもよいでしょうか。 [文書番号 : HDOC00009]

概要
補強後の診断は原則、精密診断を用いることが推奨されていますが、一般診断法をもとに実施した耐震補強設計も許容されています。
詳細
一般診断法の現地調査は、基本的には非破壊検査です。よって、壁体内の劣化や耐力壁面材や接合部の仕様等は推定によるため、補強設計にあたっては、既存の壁の評価や劣化の評価に注意が必要です。
補強案に不明な壁が配置されている場合、エラーとなり計算を中止します。
劣化低減係数は、補強案の計算時に現状の劣化度による低減係数が0.9未満の場合は上限が0.9となり、現状の劣化度による低減係数が0.9以上の場合は現状の低減係数となりますが、直接指定することもできます。
劣化低減係数の詳細は、[劣化度]ダイアログ表示中にF1キーを押すと表示されますので、ご参照ください。
また、一般財団法人 日本建築防災協会「2012年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法」指針と解説編p132「6.3 一般診断による補強の計画」に指針と解説の記載がありますので、合わせてご参照ください。
関連文書
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文書情報

製品カテゴリ: HOUSE-DOC 最終更新日: 2019-08-26
バージョン: HOUSE-DOC[Ver.5x],HOUSE-DOC[Ver.4x],HOUSE-DOC[Ver.3x],
文書番号: HDOC00009
分類: 操作・入力


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