補強そで壁は下記1)、2)の操作で配置できます。

1)増設壁符号の登録
　[耐震診断]→[増設部材]→[増設壁、ブレース]→〔増設壁(RC、SRC)〕タブ より増設壁符号を登録します。
　増設壁符号の登録時に剛性低下率、耐力低減係数を指定できます。

2)補強そで壁の配置
　[基本データ入力]→[壁]→[そで壁の配置]より
　 1)で登録した増設壁符号を選択し、伏図またはフレーム図より配置する柱、出の方向を指定し配置します。



耐力低減係数
耐力低減係数は下表のように考慮します。

	曲げ耐力 低減係数	せん断耐力 低減係数	軸方向耐力 低減係数
①独立柱に 補強そで壁を配置	考慮する	Qsu1、Qsu2のみ 考慮する	考慮しない
②片側そで壁付柱に 補強そで壁を配置	考慮する	Qsu1、Qsu2のみ 考慮する	考慮しない
③両側柱型付壁(耐力壁) 補強そで壁を配置	考慮する	考慮する	考慮しない

・補強そで壁付柱は、曲げ耐力、Qsu1、Qsu2の計算結果に低減係数を乗じ耐力とします。
・補強そで壁付の両側柱型付壁(耐力壁)は、曲げ耐力の計算結果に補強そで壁で指定した曲げ耐力低減係数を乗じ耐力とします。
・独立柱の両側に補強そで壁を配置し左右の低減係数が異なる場合は左右を比較し小さい値を採用します。
・両側柱型付壁(耐力壁)の左右に補強そで壁を配置する場合で、左右のせん断耐力低減係数が異なる場合は各部の指定に応じ低減係数を考慮しています。また、左右のそで壁及び耐震壁の曲げ耐力低減係数が異なる場合は比較し小さい値を採用します。
・軸方向耐力低減係数は3次診断時のみ有効となります。
・偏心率計算時に用いる割線剛性には上記の低減を考慮した耐力を用います。

【注意】
・増設壁符号のせん断耐力低減係数は、2017年版RC造耐震改修設計指針同解説 110頁 「解表3.1.5-1 一体打ちに対する増設壁のせん断耐力低減係数」を参照し省略値を『0.9』としています。ご注意ください。
・両側柱型付壁のそで壁部のせん断耐力の計算方法は耐震診断プログラム(SCREEN Edition-2)に記載の計算方法をDOC-RC/SRCで参照しています。
・2017年版RC造耐震改修設計指針同解説 144頁 Qsuの決定式(3.2.5-4)式に対応していません。補強部材の材料を用い既存部材の計算式により耐力を求めています。ご注意ください。


剛性低下倍率
剛性低下倍率は、許容応力度等計算時(弾性解析時)のそで壁部の剛性増大率計算に考慮します。

・曲げの剛性増大率計算時のそで壁部のみの断面二次モーメントⅠ(cm4)に指定した剛性低減率を乗じます。
・せん断剛性増大率計算時のそで壁部の断面積Aw(cm2)に指定した剛性低減率を乗じます。
・軸剛性増大率計算時にそで壁部の断面積Aw(cm2)に指定した剛性低減率を乗じます。

【注意】
・偏心率計算時の、断面積、弾性剛性、割線剛性には剛性低減率考慮していません。
・剛性低下倍率を考慮した、剛性増大率は[ウインドウ]の準備計算結果図よりご参照頂けます。

【操作】
[ウインドウ]→[準備計算結果図]をおし計算結果図を表示します。
右クリックし、ショートカットメニューより、準備計算結果図の表示設定より
タブ:全般の表示モードより『剛性増大率』を選択し[OK]を押します。

鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断プログラム『SCREEN Edition-2』講習会テキスト
財団法人 日本建築防災協会 昭和55年3月発行
16頁 項目:b)　『断面タイプ4、5の場合のそで壁部は、せん断強度を計算する場合に限り、これを別個に取扱い、 0.8√Fc[㎏/cm2]×(ΣA:そで壁面積)で強度を計算し、耐震壁部分(柱で囲まれた部分)の強度に加算する。』

16頁 項目:図Ⅰ-12そで壁の扱い(断面タイプ4,5の場合)図右側の凡例
『 凡例:0.8√Fc[㎏/cm2]×(ΣA:そで壁面積)で計算し、基準式(13)による計算値に加算する。』
　そで壁面積:壁厚×[柱面からそで壁端までの長さ]
　基準式(13):耐震壁のQsu計算式
※両側柱型付壁のそで壁部の耐力計算方法については他の規基準、マニュアル等に記載を確認できませんでした。

2017年版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説
平成29年7月1日2017年改訂版発行
110頁 解表3.1.5-1 一体打ちに対する増設壁のせん断耐力低減係数
【注意】
補強そで壁の剛性低下倍率、耐力低減係数については、関連規基準に記載はなく弊社で設けた機能です。
計算方法についてマニュアル等に記載を設けておりません。

144頁 Qsuの決定式(3.2.5-4)式