DOC-RC/SRCでは塔屋階、地下階は診断対象階となりません。
診断対象とするには『一般階』となるよう指定が必要です。
1) 搭屋について
搭屋部の計算を行う場合は[建物形状の一部変更]で塔屋階数を『0』として一般階としてください。
また、搭屋の「階の補正値」(Ai分布)を 直接入力して下さい。
搭屋の階の補正値(Ai分布)は一般に、2～3程度で計算しますが判定会などによって異なりますのでご確認ください。
【操作】
「塔屋階数の指定」(建物形状の一部変更)
[基本データ入力]→[建物基本形状]→[建物形状の一部変更]より
塔屋階数 を『0』としますと塔屋部を一般階とします。
「階の補正係数」
[耐震診断]→[計算条件]→[外力分布(耐震診断用)]
外力分布による補正係数 より下記のいずれかを指定できます。
・「n+1/n+i」(省略値)
・「1/Ai」
・「Ai直接入力(1/Ai)」
2) 地下階及び部分地下について
部分地下とならない地下階について
2017年版RC耐震診断基準・同解説(21頁)より
形状指標の『h』の項目で、地下の面積比:h=(地下面積)/(建築面積))よりグレードを指定して下さい。
【操作】
[耐震診断]→[形状指標]→[形状指標算出、偏心率、剛重比]→〔基本グレード〕タブより
断面形状:h.地下室の有無 より指定できます。
部分地下となる地階について
2017年版RC耐震診断基準 適用の手引き(110頁～111頁 )では地下階のある建築物について下記の項目が記載されています。
(1)一般的な地下階(下階壁抜け柱がある場合)
適用の手引きでは『連層耐震壁架構が地下部分で下階壁抜け柱となっている架構』と記載されています。
DOC-RC/SRCでは地下階を診断対象階としていないため、地下階の下階壁抜け柱については計算対象外となります。考慮される場合は別途検討が必要となります。
(2)地上階扱いとする場合
該当の地階を地上階の最下階とする場合は、上記 1)の【操作】[建物形状の一部変更]で『地下階数』から該当階を除きますと地上階(一般階)となり診断対象階となります。必要であれば「階の補正係数」を指定してください。
(3)地上扱いで片土圧がある場合
適用の手引きでは『IS算出時のE0を求めるQuから土圧(ΣP)による水平力を差し引く等の考慮が必要となる。』と記載されています。DOC-RC/SRCではIS値算出時に直接的に土圧による水平力を考慮する機能を設けていません。
例えば、適用の手引き(111頁)の「(3) 地上階扱いで片土圧がある場合」下段の(5)式のように手計算で補正を行うことが考えられます。
