冷間成形角形鋼管を使用していますが、保有水平耐力計算ではどのような設定が必要ですか。

■BUS-5Ver1
[許容応力度等][共通計算条件][使用基準・計算ルート・柱はり接合部](ADS,ACR,APCレコード)の
「使用基準」タブで
「冷間成形角形鋼管設計施工マニュアル」に
チェックを入れて

[出力][出力指定]の「保有計算」タブで
「冷間成形角形鋼管の崩壊型の判別」等に
チェックを入れた状態で
「保有水平耐力計算」を行なってください。

■再計算機能について(データベース番号6.0.0.3以降)
[許容応力度等][保有計算-保有耐力計算条件][冷間成形角形鋼管の計算](UBCレコード)で
「局部崩壊層の設定を行い、再計算」をおこなう指定をすることが出来るようになりました。
再計算を行なう場合のフローは下記の通りです。

1.増分解析の実行(Ds算定時、保有耐力算定時)
　↓
2.Ds算定時増分解析結果より、Ds値の計算、冷間成形角形鋼管の崩壊型の判別
　↓
3.保有耐力算定時増分解析結果より、低減しない場合の保有水平耐力の集計
　↓
4.冷間成形角形鋼管の崩壊型の判別で「局部崩壊層」ある場合は、当該層の柱耐力を低減し、
　冷間成形角形鋼管耐力低減時の増分解析を行なう。
　↓
5.冷間成形角形鋼管耐力低減時増分解析結果より、柱耐力を低減した場合の保有水平耐力の集計

※局部崩壊層の指定もされている場合は、その指定に従って係数を決めますのでγが
　　1より大きい場合でも低減されます。
※再計算の機能を使用した場合の耐力低減時の計算では、
　告示に従い、耐力低減した層のはりは降伏しないものとして弾性の部材状態で計算を行っています。
　そのため、柱が終局耐力まで上がるため、保有水平耐力が大きくなってしまうことになります。

主な関連出力
U-5. 必要保有水平耐力と判定
U-5.7 冷間成形角形鋼管の崩壊型の判別
　U-5.7.3 冷間成形角形鋼管の局部崩壊層低減係数
U-6.保有水平耐力計算結果(冷間成形角形鋼管耐力低減時)

　※U-5.7.3 はDB6004から出力されます。

■「局部崩壊層の設定を行い、再計算」の指定がない場合は
U-6.保有水平耐力計算結果(冷間成形角形鋼管耐力低減時)　の検討は行いません。
ただし、
9.4 冷間成形角形鋼管の計算
で出力される低減率で柱耐力を低減してDs算定用、保有耐力算定用の増分解析を行います。

■BUS-3
ルート3の冷間成形角形鋼管の検討はBUS-3V2概要編P177
「冷間成形角形鋼管の計算」にしたがって行なっています。
次の手順が必要です。
1.BCOレコード「使用基準」で「冷間マニュアル」を「適用する」にする。
2.MC2レコード「断面計算ルート」で「ルート3」を指定する。
　(これにより一次設計の「9.5 S柱はり耐力比の計算」は出力されなくなります。)
3.UBCレコード「冷間成形角形鋼管の計算」で
　崩壊形式の判定を行なう加力方向を指定する
4.二次設計を実行し、計算結果の下記を確認し、局部崩壊層であるかを確認する。
　　56.7 冷間成形角形鋼管の崩壊型の判別
　　56.7.2 崩壊型の判別
5.局部崩壊層がある場合はUBCレコードで
　局部崩壊層を指定する。

上記で、BUS-3V2概要編P177「冷間成形角形鋼管の計算」にしたがって
柱のMuを低減して増分解析を行ないます。

ただし、低減されているかの確認は、局部崩壊層の指定を行なう
前後の「55.4 部材の終局強度」の出力で柱のMuを比較していただくことになります。

局部崩壊層の指定状況は下記の出力で確認が出来ます。
　52. 保有水平耐力計算入力データ
　52.1 保有水平耐力計算条件
　f) 冷間成形角形鋼管崩壊形式の判別

※「冷間成形角形鋼管設計施工マニュアル(改訂版)」平成15年5月　(財)日本建築センター
　　「2.2.3　ルート3の設計法」では「通常の方法と次に示す方法の2つの方法で保有水平耐力を算定し」
　とあります。「通常の方法」とは柱耐力を低減しない方法で、「次のに示す方法」は低減する方法と
　思われますが、BUSでは両方同時に行うことはできませんのでご注意ください。

※「次のに示す方法」では「ただし、低減の対象となる層のはりは、塑性化しないものとする」とありますが、
　BUSではこの処理を行っていません。「塑性化させない」ためには、UDGレコード(はり耐力の直接入力)で
　曲げ耐力を十分大きくしていただく必要があります。