一般診断法では非破壊検査を基本としています。
部分撤去を行わなくても、床下、天井裏などから調査を行うことを原則としています。
精密診断法では全骨組の調査が基本となり、やむを得ず未確認で診断した場合には、耐震補強工事に確認が必要です。
(一般財団法人 日本建築防災協会作成「「2012年改訂版　木造住宅の耐震診断と補強方法」の質問・回答集」Q3.1、Q3.2より引用)