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文書番号  件名 分類  最終更新日 
HST00172 建設省告示第1100号一部改正で追加された耐力壁への対応
平成30年3月26日に公布・施行された国土交通省告示第490号で、在来軸組構法の耐力壁を定めている
告示第1100号に新たな材料の追加、耐力壁の仕様(材料・釘間隔・釘種類)が追加された事への対応。

2020-11-04
HST00051 品確法で許容応力度計算をしない設定ができない
3階建て、混構造の場合は、必ず許容応力度計算が必要となります。
操作・入力(品確法)
2020-11-05
HST00109 下屋付け根、入り隅の方向
[下屋付け根]、[入り隅]コマンドは、外周の横架材の接合部のチェックにおいて、考慮したい方向・位置の 直接入力です。
操作・入力(品確法)
2020-10-30
HST00150 プリチェックメッセージ「QC354 胴差し・通し柱接合部の番号 記号番号がT1~3以外となっていますので、無効となります。」
[基本データ]メニューの[接合部]の「仕口(胴差・通し柱)」でのT4~T7(記号および記号番号)の金物は使用しないためチェックが入っていても無効となります。
操作・入力(品確法)
2020-10-29
HST00103 耐力壁線間の距離における制限の緩和
耐力壁線間の距離は8m以内としています。靱性のある壁のみを用いる場合の制限の緩和は行いません。
計算方法(品確法)
2020-10-30
HST00068 柱接合部金物の出力
耐力壁が取りつかない柱には出力されません。
計算結果(品確法)
2020-11-06
HST00065 平均存在床倍率の計算過程
平均存在床倍率の計算過程は、「表6 床倍率および床梁・小屋梁の接合部のチェック」の「床区画の存在床倍率」で確認できます。
計算結果(品確法)
2020-11-06
HST00178 4号建築物で許容応力度計算が必要ない場合の指定
品確法でない場合は、2階建て以下でも常に許容応力度計算を行います。 許容応力度計算が必要ない場合は、必要ない項目を出力しない等、出力指定により調整してください。
操作・入力
2021-01-28
HST00177 出力「7.3.1横架材の断面検定の要否」について
出力「7.3.1横架材の断面検定の要否」で要となった場合は以降のページで検討されているということでしょうか。 それとも別途検討の必要があるということでしょうか。
操作・入力
2020-11-06
HST00175 屋根トラスを配置した時のエラーメッセージ
[計算条件](Ver.7では[建物概要])の「JIS A 3301」において「考慮する」の指定(Ver.7では「JIS A 3301を考慮する」にチェック)が必要です。
操作・入力
2020-11-06

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